2020年1月10日
新年早々、ヤフーニュースにこのような記事が掲載されていました。
「寒い部屋で暮らすとトイレが近くなる―。そんな経験則を、産業医科大や北九州市立大（ともに同市）などの研究グループが5年間にわたる大規模調査で証明した。冬季に就寝前、室温を2.5度以上高くすると「過活動膀胱（ぼうこう）」の有病率が約4割減る傾向を確認。家が暖かいと血圧低下の効果があることも分かり、住宅の温度管理の必要性が注目を集めそうだ。
(イメージ図：ヤフーニュース 西日本新聞)
研究は、医学、建築環境工学の専門家でつくる一般社団法人「日本サステナブル建築協会」の委員会（委員長・村上周三東京大名誉教授）が2014年度から国土交通省の助成を受けて行った。
過活動膀胱は頻尿や、急に尿意を催して我慢できない「尿意切迫感」などの症状があり、国内の40歳以上の8人に1人が症状を持つという疫学調査がある。
グループは18年度までに4500人超の住環境や体調を調べ、比較可能な1300人程度のデータを分析。窓の改修やエアコン設置、断熱材の活用などで、冬季の室温が就寝前の3時間平均で2.5度以上高くなると、室温が大きく変わらない人よりも過活動膀胱（軽症以上）の有病率が約4割減となった。また、起床時の室温が低いと、年齢が高いほど血圧が高くなることも分かった。
国土交通省「断熱改修等による居住者の健康への影響調査 第３回中間報告」より
世界保健機関（WHO）が18年に出した「住宅と健康に関するガイドライン」も、冬季の最低室温は18度以上とするよう勧告している。英国政府も冬の適正温度を設定している。
今回の調査で、国内では特に九州に冬季18度以下の家屋が多いことも確認されており、産業医大の藤野善久教授（公衆衛生）は「『大きくて広く、風通しのいい家が良い』という価値観は高度経済成長期に形成されたとみられる。こうした価値観を変え、高気密、高断熱の住宅普及を進める必要がある」と指摘する。
北九州市立大の安藤真太朗講師（建築・都市環境工学）は「寒い住宅で暮らす背景には、家屋の老朽化や独居高齢者の増加といった社会的な要因もある。寒くても我慢すると健康に良くないことを、国民の共通認識とすることが大事だ」と話している。(ヤフーニュース 西日本新聞より)
＜温かい家が健康に与える影響＞
●室温が安定している家では、一年を通し最高血圧、最低血圧ともに安定している。
●床に近い部分の温度が健康に影響を与える為、足下の温度コントロールが重要。
●実際には、過活動膀胱症状が緩和するなどの結果も。これは、夜中にトイレに起きなくて済むなど精神的なストレスの緩和にも貢献します。